世界の主要中央銀行は、中東での紛争激化に伴うインフレの再燃に対し、警戒を強めている。イランによる攻撃がカタールのガス施設などのエネルギーインフラに被害を与えたことで、燃料価格が急騰。これを受け、各国の政策担当者は物価抑制に向けた厳しい姿勢を改めて示した。

今週は米国、日本、英国、カナダ、そしてユーロ圏という主要7カ国(G7)の多くが金融政策決定会合を開催した。2022年のロシアによるウクライナ侵攻後のインフレ対応で後手に回ったとの批判を教訓に、各国の中銀は経済成長を損なうことなく、スタグフレーションを回避するという難しい舵取りを迫られている。