アメリカ合衆国、イスラエル、イランの三国間における緊張の高まりを受け、ジェット燃料価格が急騰し、世界の航空業界に激震が走っている。燃料価格はここ数週間で1バレルあたり85〜90ドルから150〜200ドルへと急上昇した。燃料費が運営費の最大4分の1を占める航空会社にとって、このコスト増は死活問題となっており、運賃の値上げや便数の削減、業績見通しの下方修正が相次いでいる。

北米では、デルタ航空が輸送能力を当初計画から約3.5ポイント削減し、受託手荷物料金を引き上げた。同社は燃料価格の急騰により、第2四半期の利益が市場予想を下回ると予測している。アメリカン航空グループも同様に手荷物料金を値上げし、第1四半期の燃料関連支出が4億ドル増加すると見込んでいる。ユナイテッド航空ホールディングスは、メキシコやカナダ、中南米路線の手荷物料金を10ドル引き上げた。同社のスコット・カービーCEOは、原油価格の高止まりを見据えた戦略を強調している。
原油価格が2027年末まで100ドルを超えて推移することに備え、不採算路線の削減を進めている。
アラスカ航空グループやサウスウエスト航空、ジェットブルー・エアウェイズも相次いで手荷物料金の改定やコスト削減策を打ち出した。フロンティア・グループ・ホールディングスは、燃料価格の著しい上昇を受けて通期の業績見通しを再検討している。












