4月2日の米株式市場は、中東情勢を巡る懸念が和らいだことで、序盤の下げ幅を縮小し、まちまちの展開で取引を終えました。アメリカ合衆国のドナルド・トランプ大統領によるイランへの強硬姿勢が市場を動揺させましたが、午後に外交的な進展の兆しが見えたことで投資家心理が落ち着きました。

イランの外務省が、ホルムズ海峡の通航管理に関してオマーンと議定書を策定中であると発表したほか、イギリスが危機の終結に向けて数十カ国が協議中であると述べたことが、原油供給の長期的な停滞に対する懸念を緩和させました。