米プールコープが通期利益見通しを下方修正し関税による値上げで需要が減退

世界最大のプール用品卸売会社プールコープは、2026年度の利益予想が市場予想を下回ると発表しました。トランプ政権の関税政策を受けた仕入れ価格の上昇により、製品価格を引き上げたことで新規設備の需要が減退しています。在庫水準は値上げ前の駆け込み購入などで大幅に増加しており、第4四半期の決算も減収減益となりました。

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プール・コーポレーション(Pool Corporation、)は2026年2月19日、2026年度の通期利益見通しを1株当たり10.85ドルから11.15ドルの範囲になると発表した。この予測の中央値はLSEGのデータに基づくアナリスト予測を下回っており、発表直後の時間外取引で同社の株価は約7%下落した。同社は、新規設備に対する需要の低迷と、関税の影響によるPoolCorpベンダーからの値上げが業績を圧迫するとの見解を示している。
財務報告によると、同社の在庫は13%増加して15億ドルに達し、総負債額も2億4910万ドル増加した。また、直近の四半期における1株当たり利益(EPS)および売上高もアナリストの平均予想を下回る結果となった。こうした予測の下振れや財務指標の悪化は、米国(USUS)における同社のマージンや流動性、そして短期的な財務パフォーマンスに直接的な影響を及ぼす要因となっている。