ロイターの企業調査で日本企業の4割が新年度の増益を予想し中東情勢緊迫化による原油高への警戒感も根強いことが判明した

ロイターが実施した最新の調査によると、4月に始まる新年度の業績に対して強気な見通しを持つ日本企業が増えていることが明らかになった。しかし、アメリカ合衆国とイスラエルによるイランへの攻撃を背景とした不透明感や、原油価格の高騰が企業の期待感に影を落としている。

中東での紛争は数千人の犠牲者を出し、世界の石油の5分の1が通過するホルムズ海峡の海上交通が停止するなど、過去最大規模の供給混乱を招いている。原油の9割以上を中東に依存する日本にとって、この供給ショックは大きな打撃となる。このような状況下、オイル・ドライ・コーポレーション・オブ・アメリカのようなエネルギー関連や産業用資材を扱う企業の動向も、世界の市場関係者から注目されている。