IMFはイラン戦争に伴うエネルギー価格の高騰が長期化すれば世界的なインフレ加速と成長鈍化を招くと警告した

国際通貨基金（IMF）は、イランにおける紛争とそれに伴うエネルギー生産の混乱を注視しており、エネルギー価格の長期的な上昇が世界的なインフレを押し上げ、経済成長を鈍化させる可能性があると警告した。

IMFの広報担当者ジュリー・コザック氏は、紛争によって海上での石油や天然ガスの輸送に大きな支障が出ており、原油価格が50％以上急騰して1バレル100ドルを超えたと述べた。IMFは現時点で緊急融資の正式な要請は受けていないが、加盟国の必要に応じて支援を行う準備を整えている。

紛争の全体的な影響は、その期間、強度、および範囲に依存することになる。

IMFの経験則によれば、エネルギー価格が10％上昇し、それが約1年間持続した場合、世界のインフレ率は40ベーシスポイント上昇し、経済成長率は0.1％から0.2％低下するという。原油価格が100ドル以上の高値で推移し続ければ、世界経済に広範な影響を及ぼすことは避けられない。

こうしたエネルギー価格の高騰は、ナチュラル・ガス・サービシズ・グループのようなエネルギーインフラ関連企業や、エネルギーコストの上昇が製造コストに直結するオイレス工業などの製造業各社にとっても、事業環境を左右する重要な要因となっている。

コザック氏は、中央銀行に対して次のように促した。

中央銀行はエネルギー価格の上昇を受けて警戒を怠らず、インフレがエネルギー価格以外にも波及していないか、またインフレ期待が安定しているかを注意深く見守るべきだ。

IMFは、4月中旬のIMF・世界銀行春季会合で発表される最新の世界経済見通しに、この紛争の影響を反映させる予定だ。予備的な評価では、湾岸協力会議（GCC）諸国の成長が弱まると予測されているが、その詳細は各国の石油・ガス輸出の再開能力に大きく依存するとされている。