米国とイスラエルによるイランへの軍事行動に端を発したジェット燃料価格の急騰が、世界の航空業界を揺るがしている。燃料価格はここ数週間で1バレルあたり85〜90ドルから150〜200ドルへと跳ね上がり、運営費の最大4分の1を燃料費が占める航空各社は、運賃の値上げや業績見通しの下方修正を余儀なくされている。
北米・欧州・中東における航空会社の対応
アメリカン航空グループは、燃料価格の上昇により第1四半期の支出が4億ドル増加するとの見通しを示した。また、フロンティア・グループ・ホールディングスは、当初の見通しから燃料費が大幅に上昇したことを受け、通期の業績予測を再検討している。ユナイテッド航空ホールディングスのスコット・カービーCEOは、2027年末まで原油価格が100ドルを超えて推移することに備え、今後2四半期で採算の取れない路線を削減する方針だ。同社のアンドリュー・ノセラ最高商業責任者は次のように述べている。
「原油およびジェット燃料価格の急速な上昇に対応し、予約状況に大きな悪影響を与えることなく運賃を引き上げることができている」
欧州では、ギリシャのエーゲ航空が、中東便の運休と燃料価格の高騰が第1四半期の業績に顕著な影響を与えると予想している。フランスのエールフランスKLMは、燃料コスト増に対応するため長距離路線の運賃を引き上げる計画で、往復の客室運賃は50ユーロ上昇する見込みだ。英国を拠点とするイージージェットのケントン・ジャービスCEOは、運賃上昇の時期について次のように警告した。
「既存の燃料ヘッジが終了する夏の終わりに向けて、欧州の消費者は航空券価格の上昇を覚悟すべきだ」
ブリティッシュ・エアウェイズの親会社であるIAGは、燃料の多くをヘッジしているため直ちに運賃を引き上げる計画はないとしている。一方、トルコとドイツの合弁会社であるサンエクスプレス(ドイツ・ルフトハンザ航空が参画)は、5月1日からトルコ・欧州間の全乗客に対し、10ユーロの臨時燃料サーチャージを課す。












