4月のドイツ消費者信頼感指数はマイナス28.0に低下しエネルギー価格上昇への懸念が広がる

ドイツの消費者心理が4月に向けて大幅に悪化する見通しであることが、GfK市場調査研究所とニュルンベルク市場決定研究所（NIM）が木曜日に発表した調査結果で明らかになりました。イランでの紛争に伴うエネルギー価格の上昇がインフレを加速させ、回復の兆しを見せていた経済の足を引っ張るとの懸念が家庭に広がっています。

4月の消費者信頼感指数は、前月のマイナス24.3から3.2ポイント下落し、マイナス28.0となりました。これはロイターが事前にまとめたアナリスト予想のマイナス27.0をさらに下回る結果です。