前日の水曜日、中東での2週間の停戦合意が報じられたことで、戦略的に重要なホルムズ海峡を通じたブレント原油や天然ガスの輸送が正常化するとの期待から市場は急騰した。しかし、イスラエルが水曜日もレバノンでの軍事作戦を継続したことで、その楽観論は急速に後退した。これを受け、イラン側はこのような状況下で恒久的な和平交渉を進めるのは不合理であると警告している。また、アメリカのドナルド・トランプ大統領も、テヘランが合意を遵守しない場合は戦闘が大幅に激化すると警告した。
セクター別では、産業セクターが0.6%安と最大の重石となったほか、旅行、銀行、テクノロジー株も軒並み下落した。対照的に、エネルギーセクターは原油高を背景に1%上昇した。停戦合意にもかかわらず、原油価格は紛争前の水準を約40%上回っており、インフレの急増が経済データに反映されることへの懸念が高まっている。
個別銘柄では、ブリティッシュ・アメリカン・タバコが約1%上昇した。同社は、ダンヒルなどの銘柄で知られるタバコメーカーで、ドラゴス・コンスタンティネスク氏を新たな最高財務責任者(CFO)に任命した。投資家は現在、インフレ動向に関するさらなる洞察を得るため、本日後半に発表される米個人消費支出(PCE)データの発表を待っている。