日本銀行は、次回の四半期レポートにおいて、中東紛争が引き起こす基調的なインフレの激しい変動について警告を発する可能性が高い。元日銀理事の門間一夫氏は、中東情勢が金利設定に前例のない課題を投げかけていると指摘する。

米国とイスラエルによる2月28日のイラン攻撃以前、日銀は早ければ3月か4月にも追加利上げを行う構えを見せていた。しかし、原油価格の急騰やホルムズ海峡での物流混乱により、その道筋は不透明となっている。紛争の早期終結への期待が薄れる中、日銀はオイルショックが世界および国内の成長、インフレ動向、企業の賃金設定にどのような影響を及ぼすかという深い不確実性に直面している。