3月の米卸売物価指数は前月比0.5%上昇し市場予想を下回るも中東情勢緊迫によりエネルギー価格の上昇が続く

アメリカ合衆国労働省が14日に発表したデータによると、3月の卸売物価指数（PPI）は市場予想を下回る伸びとなりました。サービス価格が横ばいで推移したことが主な要因ですが、イランとの緊張状態を背景としたエネルギー価格の急騰が、依然として強いインフレ圧力を生んでいます。 3月の最終需要向けPPIは前月比0.5%上昇し、下方修正された2月の0.5%上昇と同じ伸び率を記録しました。ロイターがまとめた経済学者の予測では1.1%の上昇が見込まれていましたが、実際にはエネルギー価格の大幅な上昇がサービス価格の安定によって相殺されました。前年同月比では4.0%の上昇となり、2月の3.4%から加速しています。 中東情勢の悪化は、エネルギー市場に深刻な影響を及ぼしています。米軍がイランの港を出港する船舶を封鎖する方針を示したことで、ブレント原油やウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油の価格は月曜日に1バレル100ドルを突破しました。2月末にイスラエルおよび米国とイランの間で紛争が始まって以来、原油価格は35%以上も値上がりしています。 このエネルギーコストの上昇は、消費者物価にも波及しています。先週発表された消費者物価指数（CPI）では、WTガソリンや軽油・ディーゼル燃料の価格が記録的な上昇を見せ、月間ベースで約4年ぶりの大幅な伸びとなりました。連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ目標の目安とする個人消費支出（PCE）価格指数についても、3月のコア指数は前年比3.1%の上昇になると推定されており、2月の3.0%から上昇する見通しです。エコノミストらは、今回のオイルショックがコアインフレに与える影響は限定的であると見ているものの、今後の動向を注視しています。