イラン情勢に伴う燃料価格の高騰を受けて欧州や米国でEVやハイブリッド車への買い替えを検討する消費者が急増している

イランでの紛争に端を発したガソリン価格の高騰が、自動車業界に波紋を広げています。自動車メーカーやディーラー、そして給油所の利用客が不安と不透明感に直面する中、ロンドン南西部で中古電気自動車（EV）販売店「EV Experts」を経営するマーティン・ミラー氏にとっては、かつてない商機が訪れています。ミラー氏が経営する店舗では、2月28日にイスラエルと米国によるイラン爆撃で紛争が始まってから1週間後の土曜日に、過去最高の来客数を記録しました。

この紛争は、世界の石油供給の約20％が通過するホルムズ海峡の海上輸送を混乱させています。ミラー氏は、ガソリン価格のさらなる高騰を懸念する顧客に対応するため、在庫の確保を急いでいます。

「車の回転が非常に速くなっており、スタッフは継続的な需要を見越してオークションで狂ったようにEVを買い付けています。」

英国政府のデータによると、3月16日時点の国内平均ガソリン価格は紛争開始前から7％上昇しました。欧州委員会によれば、欧州連合（EU）内では8％上昇しています。また、米エネルギー情報局（EIA）は、米国のガソリン平均価格が2月下旬から27％上昇し、1ガロンあたり3.72ドルに達したと発表しました。

歴史を振り返れば、1970年代のエネルギー危機が米国での日本車シェア拡大を招いたように、燃料価格のショックは消費者の行動を構造的に変える可能性があります。

オンライン市場のCarGurus, Inc.で経済・市場インテリジェンス担当ディレクターを務めるケビン・ロバーツ氏は、消費者の反応には心理的な節目が必要だと分析しています。

「1ガロン4ドルという基準が転換点になるかもしれません。これはロシアがウクライナに侵攻した2022年の石油ショック時に、EVへの関心が急増した際と同じ指標です。」

欧州ではEVへの移行がより進みやすい環境にあります。ドイツのオンライン販売店MeinAutoでは、紛争開始後にEV関連のアクセスが40％増加しました。Carwowの調査でも、回答者の48％が燃料価格の高騰がEVやハイブリッド車の検討に影響を与えると回答しています。

ベトナムのEVメーカーであるVinFast Auto Ltd.は、ガソリン価格が50％も高騰した国内情勢を受け、ガソリン車からの乗り換え客を対象にEVで3％、電動スクーターで5％の割引を提供し、この状況をマーケティングの好機と捉えています。

一方、米国市場での本格的な移行には、さらなる価格上昇が必要との見方もあります。コックス・オートモーティブの調査では、多くの消費者がEVへの切り替えを検討するのはガソリンが1ガロン6ドルに達した場合だとしています。ステファニー・バルデス＝ストリーティ氏は、燃料価格の上昇がインフレや経済への懸念と相まって、新車販売全体を抑制する可能性を指摘しています。

「本当に今すぐ車が必要な場合を除き、消費者は購入を控える可能性があります。」

こうしたエネルギー市場の動向は、インドなどの主要市場においても注視されており、世界的な燃料価格のボラティリティが自動車産業の勢力図を塗り替える可能性を秘めています。