米エヌビディアのフアンCEOは2027年までのAIチップ収益機会が1兆ドル以上に達するとの見通しを明らかにした

エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は、カリフォルニア州サンノゼで開催された年次開発者会議「GTC」において、同社の高度なAIチップによる収益機会が2027年までに少なくとも1兆ドルに達するとの見通しを示した。この予測は、競争が激化し、利益をAIエコシステムに再投資する戦略の成果に投資家が懐疑的になる中で、同社がAIチップ市場で最大のプレーヤーであり続けるというファン氏の自信を裏付けるものである。

ファン氏は予測の詳細については言及しなかったが、前回の決算説明会で示された2026年までの収益機会（約5000億ドル）から大幅な引き上げとなった。時価総額4.3兆ドルを超える世界で最も価値のある上場企業である同社の株価は、このニュースを受けて一時急騰し、最終的に1.4％高で取引を終えた。

1万8000人以上を収容するホッケーアリーナで開幕したこのイベントは、AI技術の最大級の展示場となっている。ファン氏は基調講演で、同社の競争優位性の一部はチッププログラミングソフトウェア「CUDA」にあると主張した。これは多くのアナリストから、同社の最強の防御策と見なされている。

「インストールベースこそが開発者を惹きつけ、彼らが画期的な技術を実現する新しいアルゴリズムを生み出す原動力となり、我々はあらゆるクラウドやコンピュータ企業、そしてほぼすべての業界に浸透しています」

今回の会議では、物理学者リチャード・ファインマンにちなんで名付けられた次世代AIチップ「Feynman（ファインマン）」の詳細も発表される見通しだ。また、データセンターや「AIエージェント」と呼ばれるデジタルアシスタント、ロボットなどの物理的AIについても議論される予定である。

さらに、同社が12月に170億ドルで技術ライセンスを取得したチップスタートアップ、Groq（グロック）への注目も集まっている。Groqは、AIモデルが学習済みの知識を用いてリアルタイムで回答や予測を行う「推論」コンピューティングの高速化と低コスト化を専門としている。メタ・プラットフォームズやOpenAI、Anthropicといった企業は、AIモデルのトレーニングに数千億ドルを投じてきたが、現在はそのシステムを利用する数億人のユーザーへのサービス提供、すなわち推論へと軸足を移しつつある。

推論チップ市場では、トレーニング用チップ市場よりも激しい競争にさらされており、アナリストは同社が競合他社に対する防衛策を強化すると見ている。また、チップ間で情報を光ビームとして送信するレーザーを製造するルーメンタム・ホールディングスとコヒレントに、それぞれ20億ドルを投資した理由についても説明がなされる見込みだ。

自社チップを設計する顧客との競合も含め、競争は激化しているものの、同社は依然として世界のAIエコシステムの中核を担っている。サウジアラビアのような国家は、同社のチップを使用して自国民向けのカスタムAIシステムを構築している。また、米国と中国の間で競争が激化する中、オープンソースのAIソフトウェアをリリースし続けている数少ない米国の主要企業の一つでもある。