米イランの和平交渉再開への期待からロンドン株式市場が反発しFTSE100種指数は0.1%上昇して引ける

4月14日のロンドン株式市場は反発して取引を終えた。米国がイランの港湾封鎖を開始したものの、両国による和平交渉への期待が投資家心理を支え、主要指数のFTSE 100種総合株価指数は前日比0.1%高の10,593.65ポイント、中型株で構成されるFTSE 250指数は1.13%上昇した。 市場では、米国とイランの交渉担当者が今週後半にパキスタンのイスラマバードに戻り、協議を再開する可能性があるとの報道が好感された。これにより、欧州の他市場と同様に英国株にも買いが波及した。一方で、原油価格の指標である北海ブレント原油が1バレル100ドルを割り込んだことで、エネルギーセクターには下押し圧力がかかった。 金融セクターでは大手銀行株が堅調に推移し、セクター全体で0.4%上昇した。個別銘柄ではナットウエスト・グループとスタンダードチャータードが1%を超える上昇を見せたほか、バークレイズも0.7%高となった。 資源関連株も買われた。金や銀の価格上昇を背景に、貴金属採掘セクターは2.6%上昇。フレスニロが3.5%高、ホックシールド・マイニングが2.6%高となった。また、銅価格が1カ月ぶりの高値を付けたことで、産業用金属採掘セクターも1.5%上昇し、リオ・ティントが0.7%高、グレンコアが1.7%高を記録した。 対照的に、エネルギー株は0.6%下落した。シェルとＢＰはともに0.5%を超える値下がりとなった。しかし、燃料コストの低下を背景に旅行・レジャー関連株は1.8%上昇。クルーズ船運営のカーニバルが2.7%高となったほか、航空大手も買われ、イージージェットが2.5%高、ウィズ・エアー・ホールディングスは7.5%の大幅上昇となった。 個別銘柄では、製品検査・認証サービスのインターテック・グループが事業分割を検討しているとの発表を受けて11.8%急騰し、1年ぶりの高値を付けた。一方、タバコ製造のインペリアル・ブランズは、中東紛争による通期業績の不透明感を嫌気され、7%を超える下落となり、約9カ月ぶりの低水準に沈んだ。