インド株式市場は大幅続落の見通し 原油高や米Fedのタカ派姿勢に加えHDFC銀行会長の辞任が嫌気される

2026年3月19日のインド株式市場は、中東での紛争激化に伴う原油価格の急騰と、米国連邦準備理事会（FRB）のタカ派的な姿勢を嫌気し、大幅な下落で始まる気配となっている。GIFT Nifty先物はインド時間午前7時12分時点で23,313付近で推移しており、前日終値の23,777.8を大きく下回るオープンが予想される。イランが中東の複数のエネルギー施設を攻撃したことで、ブレント原油は1バレル110ドルを超えて急騰した。この攻撃は、世界最大の天然ガス田の一部であるサウスパルスへの打撃に続くものであり、イスラエルや米国との緊張が決定的に高まっている。サウスパルスは、イランが湾岸を挟んで米国の同盟国であるカタールと共有する巨大ガス田のイラン側セクターにあたる。この地政学リスクの深刻化を受け、アジア市場全体も約2%の下落を記録した。経済への影響について、証券大手のシティはリポートの中で次のように警告している。> ブレント原油が1バレル120ドルで1ヶ月間推移すれば、インドの2027年度の成長率を6ベーシスポイント押し下げ、インフレ率を21ベーシスポイント上昇させる可能性がある。一方、FRBは水曜日の会合で、エネルギー価格の上昇によるインフレリスクを理由に、タカ派的なトーンを維持しながら金利を据え置いた。米国の高金利維持は、インドのような新興国市場からの資金流出を招きやすい。実際に、海外ポートフォリオ投資家（FPI）は水曜日に271億4000万ルピー相当のインド株を売り越しており、これで14営業日連続の売り越しとなった。個別銘柄では、インド最大の民間銀行であるHDFC銀行が注目される。同行のアタヌ・チャクラバルティ非常勤会長が「価値観と倫理観の相違」を理由に辞任した。このニュースを受け、同行の米国預託証券（ADR）は7%以上急落している。その他の注目銘柄として、ナトコ・ファーマは3月24日に取締役会を開き、農薬部門の分社化を検討する予定だ。また、アフルワリア・コントラクツは、ラジャスタン州の新空港建設に向けてインド空港庁（AAI）から39億3000万ルピーの契約を受注した。原油高の直撃を受ける石油元売り各社や塗料メーカー、タイヤメーカー、航空各社の株価も、コスト増による収益悪化懸念から厳しい展開が予想される。中東情勢の動向が、今後の市場の鍵を握ることになりそうだ。