市場の関心は中東情勢の進展に集まっている。チョラマンダラム・セキュリティーズの株式リサーチ責任者、ダルメシュ・カント氏は市場の懸念について次のように述べている。
主な懸念事項は、ホルムズ海峡が依然として大部分閉鎖されたままであることです。
中東での紛争終結に向けた期待は高まっており、パキスタンの仲介者がイランのテヘランを訪問しているほか、米国のトランプ政権もホルムズ海峡の再開に向けた合意への期待を表明している。
エネルギー市場では、ブレント原油が前日比1.6%高の1バレル96ドルで取引された。原油価格は8営業日連続で100ドルを下回っており、インドのような原油輸入国にとってはポジティブな要因となっている。カント氏は、ホルムズ海峡を通じた供給が正常化の兆しを見せれば、Nifty 50指数は25,000ポイントを超える可能性があると指摘した。
セクター別では、金属株が供給懸念を背景とした商品価格の上昇を受けて1.5%上昇した。アルミニウム大手のヒンダルコ・インダストリーズは2.8%高、ナショナル・アルミニウム(NALCO)は2.1%高となった。コタック・インスティテューショナル・エクイティーズが、価格上昇を理由に両社の投資判断を「売り」から「リデュース」に引き上げたことも追い風となった。
個別銘柄では、HDBフィナンシャル・サービシズが四半期利益の41.4%増を発表し、6.5%急騰した。消費者向けポートフォリオの成長と資産の質の改善が寄与した。一方で、四半期赤字を報告したブロードバンドサービスプロバイダーのGTPLハスウェイは4.7%安、通信・データネットワーク機器のテジャス・ネットワークスは3.9%安と、それぞれ値を下げた。