IMFが2026年の世界成長率予想を3.1%に下方修正しイラン紛争の激化に伴う景気後退リスクを指摘した

国際通貨基金（IMF）は14日、イランでの紛争に伴うエネルギー価格の急騰と供給混乱を受け、世界経済の成長見通しを引き下げた。紛争が悪化し、ブレント原油の価格が2027年まで1バレルあたり100ドルを上回り続けた場合、世界経済は景気後退（リセッション）の瀬戸際に立たされると警告している。

ワシントンで開催されているIMF・世界銀行春季会合に集まった金融当局者らが中東紛争への強い懸念を抱く中、IMFは紛争の進展状況に応じて「弱含み」「悪化」「深刻」という3つの成長シナリオを提示した。最も楽観的な基準シナリオでは、紛争が短期間で終結すると想定し、2026年の実質GDP成長率を前回1月の予測から0.2ポイント下方修正して3.1%と予測している。このシナリオでは、2026年通年の原油価格は平均82ドルになると見込まれている。中東紛争がなければ、技術投資のブームや低金利、関税の影響緩和などを背景に、成長見通しは3.4%に引き上げられていた可能性があったという。