エネルギー市場のボラティリティは、2022年の紛争初期に匹敵する激しさを見せている。アメリカとイスラエルによる攻撃開始から2週間で、ブレント原油は約40%急騰し、一時120ドルに迫った。2022年の同時期の上昇率は約15%であった。ウィリアム・ブレアのマクロアナリスト、リチャード・デ・チャザル氏は、石油市場の構造的な変化を強調している。
石油市場は、パンデミック前の10〜20年間にわたる摩擦のない供給体制から、現在は次々と供給ショックに見舞われる世界へと変化している。
一方、他の資産の動きは当時と全く異なる。欧州の天然ガス価格の上昇は58%程度に留まり、ロシアが主要供給源だった2022年の4倍近い急騰に比べれば抑制されている。安全資産とされる債券市場では、イランとの緊張が高まって以降、ドイツの10年債利回りが30ベーシスポイント上昇した。これは4年前の同時期に利回りが低下したのとは対照的な動きだ。市場は今回、インフレの進行をより迅速に織り込んでいる。
インフレへの懸念について、ラガリアス氏は中央銀行が慎重な姿勢を維持すると予測している。
中央銀行が動くには、コア指数の数字で2〜3ヶ月にわたる実質的なインフレ圧力を確認する必要があるが、その可能性は低く、もし起こったとしてもイランが原因ではないだろう。
また、かつてロシア侵攻時に8%急騰した金は、今回のイラン情勢悪化後には約3%下落した。RBCのストラテジスト、クリストファー・ルーニー氏によれば、エネルギー市場への直接的な影響が明確であるため、金へのヘッジ需要が抑えられているという。欧州株式市場も、2022年の10%下落に対し、今回は5%の下落に留まっている。市場のボラティリティ指数は上昇傾向にあるものの、パンデミック時や2022年のピーク水準には依然として及んでいない。