中東情勢への懸念から原油高と世界的な株安が進行し米主要指数は200日線を下回る

3月26日の金融市場は、中東情勢の緊迫化とインフレ懸念の再燃により、原油を除くほぼすべての資産が売られる展開となった。米国市場では株式、債券、ゴールドが急落する一方、原油価格は急騰し、投資家心理は四半期末を前に冷え込んでいる。

主要株価指数は大幅に下落し、アジア市場では韓国のKOSPIが3.5%安と最大の下げ幅を記録した。米国市場でもS&P 500種株価指数が1.7%安、ダウ工業株30種平均が1%安となった。特にナスダック総合指数は2.4%下落し、昨年10月の高値から調整局面入りした。個別銘柄では、訴訟リスクへの懸念からメタ・プラットフォームズが8%下落したほか、半導体大手のエヌビディアも4%値を下げた。一方でエネルギーセクターは1.6%上昇し、バレロ・エナジーは8%高となった。また、ブラウン・フォーマンも9.5%の大幅上昇を見せている。

債券市場では米長期金利が急上昇し、2025年中盤以来の高水準で取引を終えた。7年物国債の入札が極めて低調だったことが背景にあり、投資家がエネルギー価格の上昇や中東紛争、インフレに対して極めて神経質になっていることを示唆している。

地政学リスクも市場の重石となっている。イラン側はドナルド・トランプ政権が提示した和平案を「一方的」であると見なしており、緊張緩和への期待は裏切られた形だ。為替市場ではドルが独歩高となり、ドル／円相場は160.00円の節目まであとわずかの距離に迫っている。日本政府は円安を牽制するため、原油市場への注目を促すなどの異例の動きを見せている。

テクニカル面でも警戒信号が灯っている。ウォール街の主要3指数はいずれも200日移動平均線を割り込んだ。著名投資家のポール・チューダー・ジョーンズ氏は、かつて市場の地合いについて次のように述べている。

200日移動平均線を下回っている時に、良いことが起こることは決してない。

市場の底打ちには時間がかかる可能性がある。今後の注目材料としては、中東情勢の進展やエネルギー市場の動向、欧州中央銀行（ECB）当局者の発言、英国の3月小売売上高、そして米国の消費者態度指数や連邦準備制度理事会（FRB）高官らの講演が予定されている。