原油価格の高騰と中東情勢の不透明感が2026年第2四半期における世界の金融市場の最大の懸念材料となる見通し

中東情勢の緊迫化と原油価格の高騰を受け、金融市場は極めて不透明な第2四半期を迎えようとしている。株式市場がさらなる調整局面に入る懸念が強まる一方で、歴史的な売りを浴びた債券市場には押し目買いの好機を見出す動きも出始めている。たとえ紛争が早期に解決したとしても、エネルギーインフラへの物理的なダメージや高止まりする原油価格が、世界経済の成長を抑制しインフレを助長するという見方が根強い。プリンシパル・アセット・マネジメントのチーフ・グローバル・ストラテジスト、シーマ・シャー氏は、現在の市場環境について次のように述べている。 > 「ノイズ（雑音）が支配的な状況において、その先を見通すことは極めて困難だ」 第1四半期は、中東での紛争に加え、ドナルド・トランプ前米国大統領によるベネズエラへの介入やグリーンランドを巡る地政学的リスク、さらにはAI技術による市場の混乱など、多くの不確実性にさらされた。中でも原油価格は今期約90％急騰して1バレル100ドルを突破し、債券投資家の利上げ期待を再燃させている。ロイターの調査によると、供給停滞が続けば原油価格は平均134.62ドル、最大で190ドルまで上昇する可能性がある。 債券市場では、英国やイタリアの短期債利回りが今期だけで75ベーシスポイント上昇した。ドイツや日本の国債市場も同様に大きな変動を見せている。ソシエテ・ジェネラルのマルチアセット・ストラテジスト、マニッシュ・カブラ氏は、原油価格のショックについてこう分析する。 > 「歴史的なオイルショックにおいて重要なのは、その持続期間と、リスク許容度を左右する中央銀行の反応の2点に集約される」 アムンディのマルチアセット戦略責任者、フランチェスコ・サンドリーニ氏は、中央銀行が短期的な物価上昇圧力を注視しつつも、危機の出口が見えれば固定利回り資産が回復すると予想し、短期のユーロ圏国債などへの露出を維持している。一方で、安全資産とされる金は3月に4％下落した。これは投資家が他資産の損失を補うために利益確定を優先した結果と見られ、バリック・ゴールドなどの金鉱株を保有する投資家も市場の変動を注視している。株式市場では、S&P500種株価指数や欧州のSTOXX600指数が直近の最高値から約10％下落し、日経平均株価も2月のピークから13％近く値を下げている。チューリッヒ・インシュアランス・グループのチーフ・マーケット・ストラテジスト、ガイ・ミラー氏は、経済見通しの悪化を背景に株式の投資判断を「アンダーウェイト」に変更した。 > 「今回の戦争は、過去1年間に見られた業績や市場倍率への影響が軽微だった地政学的サプライズとは本質的に異なる」 経済協力開発機構（OECD）も、世界経済がより強力な成長経路から外れたと警告を発しており、エネルギー価格の高止まりが続く限り、輸出入のバランスや消費マインドへの悪影響は避けられない見通しだ。