欧州株式市場は横ばい圏で推移しておりドイツのインフレ指標発表や緊迫が続く中東情勢の行方を注視する展開

30日の欧州株式市場は主要指数が横ばい圏で推移しました。中東情勢の緊迫化で原油価格が高騰するなか、投資家はドイツのCPI発表を控えて様子見姿勢を強めています。個別銘柄では操業を再開したリオ・ティントが買われる一方、防衛関連株は売られ、市場全体としては方向感を欠く展開となりました。

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週明け30日の欧州株式市場は、主要なインフレデータの発表を控えて小幅な動きにとどまっています。投資家は世界市場に影響を与えている中東情勢の進展を注視しており、広範な欧州株価指数であるSTOXX 600は、GMT 08:09時点で574.98ポイントと横ばいで推移しました。セクター別では防衛関連が0.8%下落し、指数の重石となっています。

市場の関心は、欧州最大の経済国であるドイツの消費者物価指数(CPI)および欧州連合(EU)基準の消費者物価指数(HICP)に集まっています。中東での紛争激化は原油価格を押し上げ、インフレ懸念を再燃させており、STOXX 600は2020年3月以来の月間大幅下落に向かっています。

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