欧州STOXX600指数は小幅反発も中東情勢の緊迫化を受け週間ベースでは約1年ぶりの大幅な下落を記録する見通し
6日の欧州株式市場でSTOXX600指数は0.2%上昇したものの、中東情勢の緊迫化を受け週間では約4.6%安と約1年ぶりの大幅な下落となる見通しです。防衛関連株が指数を下支えする一方、治験データを発表した製薬大手の株価下落が重荷となりました。市場は今後発表されるユーロ圏GDPやECB総裁の講演に注目しています。
6日の欧州株式市場で、主要株価指数であるSTOXX 600は小幅に上昇して推移しているものの、週間ベースでは過去約1年で最悪のパフォーマンスとなる見通しです。中東での紛争激化が投資家のリスク許容度を低下させ、金融市場に混乱をもたらしています。パン欧州株価指数であるSTOXX 600は、0805 GMT時点で0.2%高の606.26ポイントとなりましたが、依然として約1カ月ぶりの安値付近にとどまっています。セクター別では防衛関連株が指数を押し上げた一方、ヘルスケア指数の下落が全体の重石となりました。個別銘柄では、スイスの製薬大手であるロシュ・ホールディングが1.7%下落し、デンマークのジーランド・ファーマは31.2%と大幅に値を下げました。両社は開発中の肥満症治療薬に関する中期治験データを発表しており、これが嫌気された形です。中東情勢は、この1週間で緩和の兆しが見えないまま拡大しており、世界市場を動揺させています。欧州株式市場は今週、累計で約4.6%の下落を記録しました。市場の注目は、本日後半に発表されるユーロ圏の第4四半期国内総生産(GDP)改定値や雇用統計、さらには欧州中央銀行(ECB)のクリスティーヌ・ラガルド総裁やイザベル・シュナーベル理事による講演に向けられています。その他の個別銘柄では、ドイツの航空大手ドイツ・ルフトハンザ航空が2.8%上昇しました。同社が発表した2025年度の決算内容が市場予想を上回ったことが好感されました。








