銅価格が小幅続落 中東情勢の緊迫化やマクロ経済への懸念が重石

ロンドン金属取引所の銅相場は、地政学的な変動やインフレ懸念が米国による関税導入の可能性に伴う下支え要因を打ち消し、0.36パーセント安の1トンあたり13,566.50ドルに下落しました。米国のインフレ統計の発表や追加利上げの可能性を控え、市場では慎重な姿勢が続いています。投資家は中東情勢の先行きとともに、マクロ経済指標が需要に与える影響を注視しています。

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水曜日の午前、中東情勢の緊迫化とマクロ経済の逆風が工業用金属を圧迫し、銅価格は0.36%下落の1トンあたり13,566.5ドルとなった。この下落は、アメリカによる輸入関税引き上げ案を背景とした価格支持局面の後に続いた。エネルギーコストの高騰と金利の不透明感が、世界の製造業における需要見通しに影響を与えている。

エネルギーコストが工業需要を圧迫

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